反日勢力を斬る本日も玉川徹の「バカのクラスタ―」爆発

2020.08.28 (Fri)

本日も玉川徹の「バカのクラスタ―」爆発

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メディアが安倍首相はレガシー(政治的資産)が無いと批判

毎日新聞(2020/7/23)
安倍政権の「レガシー」って一体？　田原総一朗さんに安倍首相が漏らしたこと

　池田勇人ならば「所得倍増」、佐藤栄作は「沖縄返還」。昨年亡くなった中曽根康弘氏は「国鉄民営化」「行政改革」あたりが思い浮かぶ。最近では、小泉純一郎氏の「郵政民営化」だろう。歴代の長期政権は、その是非はともかくとして、印象深いレガシーを残している。
(中略)
それなのに、だ。安倍政権は日本と日本国民に何を残したか。一体何がレガシーか。多くの人は即答できないのではなかろうか。(吉井理記)
(以下有料記事)

即答できないのは左脳しか持ち合わせていない毎日新聞の記者だからだろう。
池田勇人の「所得倍増」をいうなら安倍首相の「アベノミクス」がある。
何度も言うように、安倍首相には戦後日本の安全保障を強化し国際社会に置ける日本地位を向上させたという功績がある。
いままでのどの首相も成し遂げる事の出来なかった成果だ。
安倍首相には憲法改正という戦後最大のレガシーが残っているが、それをさせまいとしているのが毎日新聞や朝日新聞の左巻きメディアなのである。

だから安倍首相にはレガシーを残していないと批判しつつ、最大のレガシーを実現させまいと妨害しているのだ
ここに奴らの矛盾がある。

「安倍首相レガシー」というキーワードでググれば、安倍首相批判の記事が満載である。

朝日新聞は昨年の8月15日号の「週間朝日」で「安倍首相『改憲』はレガシー作り？」(亀井洋志)と憲法改正にビビッている。

「安倍首相は歴代首相に比べてレガシーが無いではないか。でも改憲という戦後最大のレガシーは残すな」

という自己矛盾。

その一方では、安倍首相が「悪夢のような民主党政権時代」と正しく指摘した事に対して、民主党政権にもレガシーがあったという。
「負の遺産」でしかないのに。

朝日新聞(2020/7/15)
（多事奏論）安倍首相の「悪夢」　民主党政権にもレガシーはある(原真人)

朝日も毎日も報道機関というより反日政治結社に過ぎないことが分かる。

TBS「Ｎスタ」(2020/8/27)
トランプ氏支持者の胸中は
コロナ対策　自由と経済

ナレーション
「トランプ氏の意向に沿って経済活動の再開を急いだ州を中心に感染が広がり、全米の死者は18万人に迫りました。
ところが、共和党の支持者の６割がこの死者の数を許容しているのです。
背景にあるのは共和党支持者が基本的に『自由』を重んじ、政府の『強制』を嫌う傾向があり、民主党政権になれば『自由』が奪われるという危機感を煽っています。
感染対策より自由と経済活動を優先するトランプ政権を有権者がどう捉えるかが勝敗の分け目のひとつとなりそうです」

TBSのスタンスが反トランプであることがミエミエだ。

安倍政権が感染防止と経済活動のバランスを取ろうと苦肉の策を講じた事を、小池都知事は「ブレーキとアクセルを同時に踏むようなものだ」とか「暖房と冷房を同時に掛けるようなものだ」と批判した。

反日メディアもそれを支持してGOTOトラベルキャンペーンに反対し、手続きが面倒だなどと批判した。
都内の飲食店やホテルの経営が大変だとは報じても、地方のホテルや旅館が少しでも助かっているという情報は出来るだけ報じようとしない。

しかし、７月27日から８月20日まで延べ約420万人がキャンペーンを利用したというから、それなりの効果があったのではないか。

９月から東京もキャンペーンに参加させるかどうか政府は検討中だ。
小池都知事も「アクセルとブレーキを同時に掛ける」などと政権批判を続けていれば都内や近県の観光業関連者の総スカンを食らうであろう。

藤原かずえ氏が「Hanada」10月号に寄稿した「まだ懲りないバクラスター玉川徹」の玉川徹は相変わらず懲りずにバカぶりを発揮していた。

テレ朝「羽鳥慎一モーニングショー」(2020/8/27)
GOTOトラベル「東京追加」9月に判断

玉川徹
「キャンペーンでどのくらい感染者が出たのかそれが知りたい。
人が動けば感染が広がるのは間違いない。
それがどのくらいだったのか知りたい。
いまそれが分からないので評価のしようがない。
東京を入れて感染が広がるというのは推定できる。
GOTOトラベル自体が是なのか非なのかを考えて先に進んで行きたい」

羽鳥慎一(MC)
「ふうん、なるほどね」

感心している場合か。

20-23日のＡＮＮ世論調査によれば、中止すべきが60%と否定的。

玉川
「国の政策としては全国一律でやったという実績が欲しいのだろう。
後でも出て来るが(これ玉川の慣用句)、大手の旅行代理店とかにとっては凄くプラスの政策だという事とかが出てくる。
そうすると、政府としてはこれ(キャンペーン)を皆が使わなくてもいい。
『やった感』が支持して欲しい人達に届けばいいという所がある。本来は感染をしっかり抑えれば、経済は自立的に動き出すという所が本当は本質かなあと、ずうっとボクは思ってる。」

感染をしっかり抑えるまで待っていれば観光業界が死ぬのは明らかだから苦肉の策を取っているのだ。
玉川徹は間違いなくバカのクラスタ―爆弾である。

なお、今日の午後5時から始まる安倍首相の記者会見では、反日メディアが期待する「辞職」の言葉は出て来ないだろう。
「安倍首相がまた政権を放り出した」というゲラを準備して待機しているだろうが。

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