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2018.06.18 (Mon)


野党モリ・カケ追求で内閣支持率回復


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北朝鮮との交渉を公開せよと「テレ朝」後藤謙次

安倍内閣の支持率が回復した。
国民が野党のモリ・カケ追求に辟易した証拠である、

産経ニュース(2018/6/18)
野党は相変わらず「モリ・カケ」…有権者冷ややか
国民、社民の支持率は0.8%に


 安倍晋三首相と全閣僚が出席して開かれた18日の参院決算委員会では、国民民主党など一部野党は相変わらず学校法人「森友学園」(大阪市)への国有地売却や、学校法人「加計学園」(岡山市)の獣医学部新設をめぐる問題に質問時間を費やした。ただ、国際情勢が大きく変容しつつあり、大阪北部地震も発生する中でなお「モリ・カケ」追及にこだわる野党の戦術は、有権者から冷ややかな視線を向けられつつある。(原川貴郎)

 国民民主党の石上俊雄氏は18日の参院決算委で、予定していた年金に関する質問を取りやめ、麻生太郎副総理兼財務相に森友関連の質問を繰り出すとともに、首相に加計学園の獣医学部新設問題をただした。
 「(平成27年)2月25日に首相が、もしかしたら会っているのではないかとの疑惑が深まっている」
 石上氏は愛媛県の文書が、2月25日に首相と加計学園の加計孝太郎理事長が面談したと記載していたことをまたもや取り上げた。
 だが、この件について首相は5月28日の参院予算委員会でも否定しており、加計学園側も「実際にはなかった」とするコメントを出して謝罪している。
当事者双方が否定した面談を改めてただしたにもかかわらず、石上氏は特段新たな事実や論点を示したわけではなく、首相にあっさり否定されていた。同じことをいくら繰り返しても、党勢が伸張する道理がない。今回の産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の世論調査で、発足から1カ月ちょっとの国民民主党の政党支持率は0.8%と、はや1%を割り込んでしまった。
 「大型国政選挙を経験していないことがあり、なかなか上がりにくい」 同党の玉木雄一郎共同代表は18日の記者会見でこう分かりにくい釈明をした。
とはいえ支持率0.8%は、国会議員が衆参合わせて4人の社民党と同率であり、党名に「国民」を冠するのは荷が重くはないか。

 その社民党の又市征治党首も、18日の参院決算委で、質問時間の大半を森友問題に割いた。だが、こうした野党のモリ・カケ一辺倒の追及に、有権者の共感は広がっていない。10日投開票の新潟県知事選も、その一つの証左だといえる。
 知事選で国民、社民を含む野党6党派は、新人の前県議を推薦し、選挙期間中はモリ・カケ問題を集中的に取り上げ、安倍政権批判に明け暮れた。ところが、結果は与党系候補の勝利に終わった。モリ・カケ論議にうんざりしている有権者は少なくない。
一方、同じ野党でも立憲民主党の風間直樹氏は参院決算委で、森友・加計問題には一切触れず、日本人拉致問題や日朝首脳会談など、北朝鮮問題に絞って質問した。風間氏は新潟選挙区選出であるだけに、県知事選の教訓をいち早く取り入れたとみられる。
 一方、共産党の辰巳孝太郎氏は森友学園への国有地売却問題をめぐり、「独自に入手した」という政府の内部文書を手に首相に迫った。辰巳氏は文書の入手経緯には触れなかったが、共産党も引き続き森友問題を追及する構えだ


各社の世論調査によると、安倍内閣支持率が回復基調となった。

産経ニュース(同上)
米朝会談後の内閣支持率、各社とも上昇

 産経新聞・FNNを含む各報道機関が米朝首脳会談後に実施した6月の世論調査では、安倍晋三内閣の支持率が軒並み上昇した。
 産経・FNNは支持が44.6%と2カ月連続で上昇、不支持の45.6%に迫った。読売新聞と共同通信は支持がそれぞれ45%、44.9%になり、いずれも不支持の44%、43.2%をわずかながら上回った。支持が不支持を上回るのは、両社とも3月前半に実施した調査以来になる。
 日本テレビは支持が39.4%だった。前々回の4月の調査では、不支持が第2次安倍内閣発足後最悪の53.4%まで上昇、支持は26.7%と3割を切り、政権の「危険水域」に突入していた。支持は2カ月で12.7ポイント回復した。ANN(テレビ朝日系)も前々回の4月は支持が29.0%まで落ち込んでいた。
 一方、米朝会談直前に世論調査を実施したNHKは支持が37.8%、不支持は43.5%で前月と同じだった。同じく時事通信は支持が35.5%、不支持は43.4%で、前月と比べ支持は2.6ポイント減り、不支持は0.4ポイント増えた。2つの世論調査で支持が伸びなかったのは、森友・加計学園問題が影響したとみられ、米朝首脳会談が内閣支持率の転機になった可能性がある。


「モリ・カケ問題で安倍内閣支持率が伸びなかった」と思って野党はまだモリ・カケを追及している。
それも馬鹿な話だが、それが米朝会談で支持率が回復したというのも解せぬ話である。

政党支持率は自民党が38%(1ボイント増)とダントツで、2位の立憲民主党の6%(1ポイント減)を大きく引き離している。
話にならない。
マスメディア・スクラムによるネガティブキャンペーンにもかかわらずである。
二大政党制など夢のまた夢の話で、野党は一党独裁だと自民党を批判するヒマがあったらよく勉強してもらいたい。

読売新聞(同上)
内閣支持率45%、3か月ぶり「不支持」上回る

 読売新聞社が15~17日に実施した全国世論調査で、安倍内閣の支持率は45%(前回42%)とやや上昇した。不支持率は44%(同47%)。支持率の上昇は2か月連続で、支持が不支持を上回ったのは、3月9~11日調査以来、約3か月ぶり。
政党支持率は自民党38%(前回37%)、立憲民主党6%(同7%)などの順。無党派層は44%(同42%)となった。


今夜のテレ朝「報ステ」は16/17日の世論調査で日本が非核化の費用を負担することは良いと思わない(65%)、思う(20)、
拉致解決前の経済支援は良いと思わない(79%)、思う(12%)だと報道していた。

日本は国連の非核化費用の一部を負担をしても良いとしているだけであり、安倍首相は拉致問題の解決前に経済支援をするとは言っていないので、くだらない世論調査である。

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後藤謙次(ジャーナリスト)
「この他にも世論調査の項目の中では、例えばIRの問題とか森友の問題、いずれも安倍総理について聞いているが、ネガティヴな回答が圧倒的に多い。それにもかかわらず、ここに来て安倍内閣の支持率はやや上に上がって来ているという傾向がある。何によって上がって来ているのかはっきりしないが、ひとつ言えるのは自民党内におけるポスト安倍総裁候補がまだめぼしい人が浮上してきてない。野党もいまひとつはっきりしない。こういう状況があると思う。
あるいは経済全体が、学生の求人倍率も高いし若い学生の就職率も高いということで、若い者を中心に安倍さんの政策に満足してるという傾向もあると思う。
ただ、じゃあ北朝鮮情勢どうなんだとなるとネガティヴだと。これが非常に難しいところだ」


後藤センセにも安倍政権の支持率が回復した理由がはっきり分からない。
ポスト安倍がはっきりしないことは今始まったワケではないので理由にはならない。
求人率が好調で若者の支持率が高いことはいいことだ。
日本は180年ぶりに成年の定義を選挙権年齢の18歳に下げた。
これからは若者の時代だ。
それだけに年配者は彼等に正しい歴史教育を授ける責任がある。

後藤
「拉致問題については日本側はこうやりますよというシナリオで出てきて当然だが、今のところは見えてきてない。経済協力とトランプさんの後押し以外にも、ほんとならシナリオがある、交渉ルートもある、そして交渉人を誰に起用して北朝鮮と向き合うか、こういうプログラムが依然として見えてこない。そこに対する不安、不満がおそらく拉致被害者の家族の方も共有している問題だと思う」


シナリオや交渉ルートや交渉人がたとえ決まっていても、公表する訳がないではないか。
前回の小泉純一郎元首相は訪朝前にそんなことをオープンにして行ったのか?そうではあるまい。
北朝鮮側の交渉相手もいまだにミスターXと言うだけで誰だか分かっていてない。
埒被害者の家族もそう思っていると勝手に利用することは許されない。

小川彩佳(サブキャスター)
「先週の北朝鮮の国営ラジオが従来の『拉致問題は解決した』とか駆け引きが始まってますね」

後藤
「これも表向きの発言と水面下はおそらく違うと思うが、それを国民にきちっと説明するという責任が安倍総理にはあると思う


拉致問題の交渉過程をいちいち国民に説明する必要はない。
北朝鮮に足元を見られる。
安倍総理には隠密作戦で成功した暁に発表してもらえばそれでいい。
その間、国民には安倍総理の外交力に期待しつつ国内のアンチ安倍勢力を叩き続けることが求められる。


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23:53  |  -北朝鮮  |  TB(0)  |  CM(6)  |  EDIT  |  Top↑

*Comment

野党のみでなく自民党の中にさえ親韓、親北朝鮮の議員が多数いること
が問題でしょう。これを打破して国内が一致して北朝鮮と対峙しないと、足
元を診られて、太刀打ちできないでしょう。
おっさん |  2018.06.19(Tue) 06:17 |  URL |  【コメント編集】

阿呆か、北に従属する議員が、旧社会党とか野盗にいっぱいおるがな。
名無しさん |  2018.06.19(Tue) 07:31 |  URL |  【コメント編集】

★野盗は、似非ユダヤの代理三国人日本政治に要らない。

成り済まし野盗は、日本乗っ取りを目論み半ばGHQの支援も有って成功している。
日本国民は、騙されて野盗に票を入れている。
自民党もリベラル議員が多い。
小泉進次郎は、其のリベラルの旗頭になるつもりだ。
小泉純一郎もアメリカ似非ユダヤの手下だったからその道を息子も行くだろう。
しかも血筋が、怪しい。
総連売却で純一郎の従弟が動いた。
それだけでも何か変な繋がりを感じる。
katachi |  2018.06.19(Tue) 12:35 |  URL |  【コメント編集】

野党のモリカケ追及が支持率UPの原因ではないのは分かっているはず。
この一週間「米朝会談」しかやってないじゃん!

それを無理やり「野党がモリカケ追及するから支持率UP」って、
おかしすぎ。
支持率UPは戦争回避と拉致被害者が帰って来るかも?
の期待感でしかない。
今日の「大阪地震のどさくさまぎれ加計孝太郎会見」で又、
安倍政権の支持率は低下する!
官僚答弁パクリで、予想通りの会見では、何の意味もなかったねぇ!
過去は過去 |  2018.06.19(Tue) 12:48 |  URL |  【コメント編集】

モリカケ騒動はもう収束に向かっている。
所詮は朝日新聞が仕掛けた倒閣運動であり、報道による冤罪事件だったのだ。頭の悪い左巻きは未だに喚いているようだが、全体像はもう明らかになっている。
だが元はと言えば、安倍首相の「私や妻が関わっていたら議員も総理大臣も辞める」という発言が、引き金になったのは間違いない。不用意と言えば不用意。ただし首相には、身に覚えがないという強い自信があったのだろう。ある意味、潔い発言でもある。
ならば朝日新聞も安倍倒閣に社運をかける以上、「モリカケ騒動が安倍首相への冤罪だったと証明されたら廃刊する!」と、キッパリ表明すべきだろう。
反左巻き |  2018.06.19(Tue) 14:29 |  URL |  【コメント編集】

★40%前後で「支持・不支持」が拮抗・推移するのは健全、自民内の反主流派や夜盗(党)の妄動こそ異常WW

>経済全体が、学生の求人倍率も高いし若い学生の就職率も高いということで、若い者を中心に安倍さんの政策に満足してるという傾向もある (後藤謙次)

このコメンテーター、後藤氏が「景況感」を理由として内閣支持率を「説明」しているのは、一種の「唯物論」的な「説明」に過ぎませんが、「唯一部論」が後藤氏のイデオロギーだったようですね?WW
「テレ朝」らしいよ、と言えばそれまですがWW、安倍内閣の支持率の上昇の真因は、わが国の経済がバブル崩壊以来のこの28年ほどの長きに渡り、それほどまでにドン底をへ巡って来た、そこからようやく脱却しつつある、という問題・事実関係にありますよね?

そもそも、「安倍内閣」に限ったことでありませんが、すでに終戦直後の「日教組総がかり」と言うべき、戦後日本の教育(の偏差値の低い学校)を支配して来た「ギルティ教育」の洗脳教育も、人口構造が遷移する中で一部の高齢者・後期高齢者にしか「影響力」を残していない、それが今のわが国の「政治」の現実ですから?……
今、わが国に存在する「赤色革命」イデオロギーの上に成長して来ただけの野党は、これまでも今も同じですが、バブル経済が崩壊した後、ろくに対抗策も編み出すことが出来ませんでした。
今、安倍内閣の下で、これまで余りにも悪かった労働市場の反動として求人倍率が改善したのは、一種、自然の結果でもありますね?

今春、国会で経済政策について参考人として「NAIRU」(ナイル・自然失業率)に関して意見陳述した高橋洋一教授のユーチューブ動画を見ていたら、元・大蔵(財務)官僚で日銀総裁となっている黒田総裁がスイス・ダボスを訪問中、「物価2%上昇の目標」について基礎的な質問をされたがトンチンカンな回答をしていた、と述べておりました……。
「インフレ率2%とは『完全雇用』を達成するため必要な物価上昇だから」と答えるべきなのに、黒田総裁は見当違いの変な話を「回答」しておったそうですが(https://www.youtube.com/watch?v=YP4PvpE_N1Yの5分前後から)、文系大学のトップ「東大法学部」卒業の大蔵・財務官僚から出て来たはずの日銀総裁がこれでは?、とわが国の「官僚」の笑うべき実態に僕も思わず失笑してしまいました。WW

「アベノミクス」は、元々、円の貨幣価値を引き下げるのが政策の効果でしたが、おかげで1000兆円あまりもあったはずのわが国の国債残高も解消された、とアベノミクス批判をしている立場の森永卓郎氏のようなエコノミストも認めるに至っておりますね?
それでも、クレジット総量「規正法」制度のように、反日的「財務官僚」がこさえた法制度が今も残存している関係で、必ずしも日本経済の底辺層には「カネ」は循環しておらない、とそんな問題の積み残しも存在してはおります。
しかし、アベノミクスと関係の深かった高橋教授自身は「Z(財務省)解体」を唱えつつ「7兆円補正予算」も提案していたりしますので、そんな「反日」制度も早晩、撤廃され、戦後日本を背後から牛耳って来たわが国の大蔵・財務官僚の「独裁」も崩壊するでしょう……

昭和が終わって「平成」が始まったばかりの当時の「バブル(経済)崩壊」の後、それ以前は「欧米に追いつき追い越せ」、「欧米のコピー商品を作って欧米に逆に輸出してもうけて何が悪い」という考え方が国是であったわが国は、一種の「カオス・混沌」が支配して今に至っておりますが、その平成時代も今年、平成30年にて終わりとなりました……
最近、武田邦彦教授のユーチューブ・ブログを視聴していましたら(https://www.youtube.com/watch?v=lPn7lyDFo-4)、世界中で流れが変わりつつあり北朝鮮も共産主義から離れるかも知れない、として2020年(~2030年)には「新しい時代」を世界が迎えるのではないか、と語っておりました。

アメリカのように、元々、赤色革命イデオロギーに深く感染していた国家のような「二大政党制」を日本にも、と騒いで「新党ブーム」を巻き起こした張本人の一人があの有名な小沢一郎議員でした。
しかし、今はもうその小沢氏でさえも、単なる泡沫政党の「党首」であり、早晩、政界も引退せざるを得ないような地位にあるだけでしょう?
小泉信次郎、石破茂、といった「カン違い政治家」のお歴々だけは、今も頭の中でそんな「新党ブーム」の夢を見ているように見受けますが、自民党が「族議員(利権政治家)」とその議員たちの間の「利害調整型政党」であった時代は、もう戻っては来ないはずですけどね?WWWW

戦後日本が、いくら占領政策の力で「アメリカナイズ」されたからといっても、わずか一世代ほどの「社会実験」が連綿と続いた1千年以上に渡る日本史や日本民族の自由国としてのアイデンティティをくつがえし得るはずもありませんでした。
そんな不可能な「事業」に固執したマッカーサーの唯一の理由はといえば、かつて自分がフィリッピンからほうほうのていで(司令官である自分ひとりが)夜逃げ同然に「撤退」した屈辱の原因である日本軍への「復讐」でしかありませんでしたが……?
そのマッカーサーも、日本軍を排除した形で進めた朝鮮戦争で一敗地にまみれる結果となり、トルーマン大統領に司令官「解任」を受ける、というこれまた恥辱の上塗りをしてわが国を去ったわけですがね?WWW

最近、消費税の値上げを来年、実施する、と安倍内閣が閣議決定したと報道されておりましたが、これなど「デフレ政策」の一種でしょうから、アベノミクスの「自己否定」も良いところだろう、と僕は思いましたね?WW
憲法改正もまだ出来てない今、なぜ安倍内閣が消費税を値上げするという「デフレ圧力」を今、告知したがるのか意味不明でしたが、財務官僚による「官邸支配」はそれほど強固なものなのでしょう……。
来年の話をしてはならない、とわが国では古来、言われておりますので、あえて僕も来年の安倍内閣の運命を議論しようとは思いませんが、自らこうした「デフレ圧力」をかける安倍内閣の政策は、憲法「9条」の改正論議の遅れとあいまって、安倍政権の戦後最長不倒記録の可能性に暗雲を投げかけるものですね?

一方、わが国の「野盗(党)」が、今までのように赤色革命の「イデオロギー政党」として政治活動して行く限りは、わが国の人口構成が変わってしまっている今、わが国の野盗(野党)政党は「政権」樹立することなど不可能でしょう?WW
左翼的な「野盗(党)」がわが国の「政治」を左右できた時代は、すでに過去のものとなったのだ、と彼ら「野盗(党)」なり自民党内の反主流議員(小泉・石破など)が自覚できるかどうか、そこら辺りで彼らが安倍政権にとって代り得るかどうかの運命が分かれて行きますが、そんなことはこの「テレ朝」はもちろん、左翼系の政党などには理解不能でしょうね。
赤色革命おことわり(笑) |  2018.06.19(Tue) 15:48 |  URL |  【コメント編集】

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