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2013.08.22 (Thu)


そして誰も朝日新聞を読まなくなった

朝日新聞の購読部数が激減している。
そのうえ、投資したハフポストが営業成績不振で慌てている。
心よりご同情申し上げる。

 しかし、よく考えてみれば、これも身から出た錆。
ハフポストは朝日新聞の出資と知らずに読んでいたら、どうみても左巻きの記事ばかり。
朝日系と知って納得した。

 今、読んでいる高山正之著「マッカーサーは慰安婦がお好き」では朝日新聞の凋落ぶりが書かれている。

「そして誰も朝日を読まなくなった」(29頁)とアガサクリスティの名作「そして誰も居なくなった」をもじって朝日新聞を揶揄している。

少し長いが引用すると・・・

著者が多摩川べりのマンションに移り住んで30年、最初は多摩川の土手越しに見えた富士山もマンションが建って見えなくなった。
しかし、30年前は濁って臭かった多摩川も革新市政が潰れて汚染が止まり、鮎が跳ね、鱒も遡上して来るようになったと書いた後で・・・

「昔と大きく変わったのはもう一つある。
 我がマンション前に新聞輸送トラックが乗り付けて、どさっと束の朝日新聞を投げ落とすのが30年前の夜明けの景色だった。
 配達の少年たちがそれをばらし、こっちの棟と隣の棟のほとんど全戸にばらまいていった。
 産経新聞は全棟でたった2部。大した差だった。
 当時、自民党政権は納税者の収入捕捉にグリーンカードの法制化を進めていたが、朝日はそれを「国民総背番号」と言い換え「番号で管理される」と猛烈な反対キャンペーンを張った。
 執拗な朝日の攻撃でいったん成立した法案は5年後に廃止された。
 朝日が成立した法律まで潰せたのは、この圧倒的な購統率による世論操作があってのことだ。朝日の意に沿わない者は次の選挙で落とされた。
 朝日は中国の侵害を抑えるスパイ防止法案にも反対し、潰した。
 次にこの新聞は在日の指紋押捺の反対キャンペーンに乗り出した。
 マンションの住人はみな朝日の書くことを真実と思い、朝鮮入には申し訳ないことをしたと本気で信じて指紋押捺禁止に賛同した。
 世論に押され海部俊樹は直奏愚に指紋押捺廃止を約束し、結果、世田谷一家四人殺しが迷宮入りしたといわれる。
 盧奏愚はついでに千人を超える在日殺人犯の国外追放をやめよと要求し、海部はそれを飲まされた。今、彼らは大手を振って日本人社会の襞(ひだ)に住みつく。  
 30年たったいま、我がマンション前に朝日の輸送トラックは来ない。代わりにバイクが来て我が棟に一部配達して帰っていく。隣の棟もその隣もゼロ。もう誰も朝日を読まなくなった。
 朝日新聞が書いてきたことがみなまともでなかったと分ってきたからだ。
 その朝日がいま反原発キャンベーンを始め、東京で住民投票をやろうともう3か月も騒いできた。
 昔なら1日で集まった21万人の署名が水増ししても集まらない。30年前と比べ、この違いが一番嬉しい。(2012/2/23)

                               
SNN(2013/08/22)                      
日本版ハフポスト PV上がらず朝日から“出資は失敗”の声も

今夏、朝日新聞の人事に衝撃が走った。現社長・木村伊量氏の右腕とされる元アメリカ総局長の西村陽一氏がネット部門のトップに立つことが発表されたのだ。ネット部門を立て直せ。木村社長は、将来の社長候補にそう厳命したのだ。
 背景には歯止めのかからない購読者減がある。
 「現在、朝日新聞の公称部数は760万部。幹部は口では部数維持を叫んでいるが、いずれ来る500万部時代を想定して実はすでに地方支局縮小に向かって動いている。それでもやっていけるコスト構造を作ろうと必死だ」(朝日新聞関係者)
 『出版・新聞 絶望未来』の著者でジャーナリストの山田順氏が言葉を繋ぐ。
「朝日は一昨年くらいから、販売店に『数百万円の手当てを支払うから販売店をやめないか』と声をかけ、転業をすすめていた。現にこの5年間に都内だけで販売店が約100店舗も減ったと聞いています」
 激変するビジネスモデルの救世主として2年前に導入したのが、電子新聞だった。だが、低空飛行が続く。
 「表向き“10万突破”といっているが、単独で電子版を購読する読者は、そのうち1割にも満たない。あとは『定期購読料+1000円』のW購読で、それすら今年7月まで展開していた『初月無料+500円×5か月』の販促キャンペーン価格によるものが多い」(同)
 朝日は今年5月、アメリカのネット大手AOL傘下のハフィントン・ポスト・メディアグループと合弁会社をつくり、ハフィントン・ポスト日本版を開始。ニュースやブログをベースに、ユーザーが意見を交換する参加型コミュニティーという触れ込みだったが、期待を大きく裏切った。
 「なかなかページビュー(PV)が上がらず早くも“ハフィントン・ポストへの出資は大失敗”という声が上がっている」(同)
 朝日は紙にかわる新たなプラットフォーム作りを模索するがいずれも失敗している。
 ※週刊ポスト2013年8月30日号


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