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2014.11.01 (Sat)


ヨン様がアメリカから慰安婦問題で日本を支援!!

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 ヨン様と言えばかつて電通、NHK、フジテレビが一斉に韓流ドラマを放映して、日本中のおばさま方を狂喜させた韓国の俳優だが、今でもたまにその主題歌が流れると(正しい用語として)鳥肌が立つ。

今やそのおばさま方も大部分が正気に戻ったらしいが・・・

 そのヨン様と同じ名前のヨン様でもマイケル・ヨン氏はアジア系ではないアメリカ人の著名なフリージャーナリスト。
そのヨン氏が現在日本が世界中から貶められている戦時中の慰安婦問題について日本を支援する活動をしていると産経新聞のワシントン駐在の客員特派員・古森義久氏が伝えている。

 日本を擁護するアメリカ人としては、テキサス親父ことトニー・マラーノ氏の活躍が目覚ましいが、マスメディア業界に日本を支持する著名なジャーナリストが現れたことは実に心強い。

 慰安婦強制連行は捏造だとするマイケル・ヨン氏は「現在の日本ほど人道主義、民主主義、平和主義に徹した国は全世界でも珍しい。米国にとっても貴重な同盟国だ」と日本を高く評価し、安倍首相の靖国神社参拝にダメ出しをするオバマ大統領を批判している。
ヨン氏自身も10月に靖国神社を参拝し、次は各国の元軍人たちに呼びかけて、集団で靖国参拝をしたいそうだ。

 ヨン氏は「慰安婦強制連行は日本を同盟国の米国や韓国と離反させる政治的意図を持つ日本叩きだ」と断定しているが、その日本叩きの張本人が韓国だというのはまさしく笑えない笑い話である。

 古森氏も言うように、ようやく「一条の光が米国側から差してきた」。
真実は必ず中韓米に流布された虚妄や捏造を打ち砕く。
日本政府も国民も一丸となって慰安婦強制連行の汚名を晴らすべく情報戰爭に加わらなければならない。

産経ニュース(2014/11/1)
【緯度経度】慰安婦問題、米から支援の声
古森義久 

 マイケル・ヨン氏といえば、全米で知られたフリーのジャーナリストである。2003年からの米軍のイラク介入で前線に長期滞在し、迫真の報道と論評で声価をあげた。09年ごろからはアフガニスタンでも同様に活動し、米国内での知名度をさらに高めた。名前からアジア系を連想させるが、祖先は欧州系、数世代が米国市民だという。
 ヨン氏のリポートは米紙ウォールストリート・ジャーナル、ニューヨーク・タイムズや雑誌多数に掲載され、大手テレビ各局でも放映された。「イラクの真実の時」といった著書なども話題を集めてきた。
 そんな著名な米国のジャーナリストが日本の慰安婦問題の調査に本格的に取り組み始めた。米国、日本、韓国、タイ、シンガポールなどでの取材をすでにすませた段階で、ヨン氏は「米欧大手メディアの『日本軍が組織的に女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張は作り話としか思えない」と明言する

 ヨン氏はこの趣旨の調査報告をまもなく米国系のメディアで公表するというが、自分自身のホームページでは「慰安婦問題での日本糾弾は特定の政治勢力の日本叩(たた)きだ」とまで断言する。慰安婦問題での世紀の冤罪(えんざい)を晴らそうとする日本の対外発信の試みにとっても、やっと一条の光が米国側から差してきたようだ。
そのヨン氏と10月前半、2回にわたって東京で会った。慰安婦問題などの情報や意見の交換ということで、かなりの時間をかけて話し合った。日本では慰安婦問題の研究や調査の関係者多数に会い、日本側の資料にもあたったという。
 米国でも、国立公文書館での資料調査やグレンデール市の慰安婦像設置の経過取材などを済ませたとのことだった。

 「日本軍が組織的に20万の女性を強制連行して性的奴隷にしたというのならば、国家犯罪となるが、そんな事実は出ていない」

 「どの時代でも軍隊に売春はつきものであり、日本の慰安婦も大多数は普通の意味の売春婦だったのだろう」

 「それでもなお、『日本軍の強制連行による性的奴隷』と断じる主張は政治的意図のにじむ捏造(ねつぞう)であり、日本を同盟国の米国や韓国と離反させるための日本叩きだろう」

 ヨン氏のこうした主張は、米陸軍の1944年のビルマでの慰安婦尋問書や日本の新聞の慰安婦募集広告の検証の結果だともいう。その上で同氏は現代の日本について以下のようにも述べるのだった。
「現在の日本ほど人道主義、民主主義、平和主義に徹した国は全世界でも珍しい。米国にとっても貴重な同盟国だ。であるのに米側が慰安婦問題で日本を叩くのは敵性勢力を強め、友邦を弱めることに等しい」
 ヨン氏は、オバマ政権が安倍晋三首相の靖国参拝を非難したことも日本側の慣行への干渉だからおかしいとして、「自国の戦死者の霊に弔意を捧(ささ)げることは万国共通であり、戦犯という概念もその当事者が死ねばなくなるはずだ」と語る。
 ヨン氏自身も10月中旬、靖国神社を参拝した。今度は各国の元軍人たちに呼びかけて、集団で靖国参拝をしたいともいう。米国側にこうした意見が存在することは日本側の官民も改めて認識すべきだろう。(ワシントン駐在客員特派員)

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