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2018.09.01 (Sat)


中国に勲章貰った産経新聞


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中国に嫌われてこそ真のメディアだ

 29日、北京で行われた秋葉外務事務次官と中国の王毅外相との会談の冒頭取材に関して中国政府は日本の産経新聞だけを拒否した。
日頃、中国に対して辛口の産経新聞(それがあるべき姿だが)に対して恨みを持っていたからである。
これを受けて北京在中のメディア各社が冒頭取材を一斉にボィコットして抗議した。

当然のことながら日本政府も抗議したが、その抗議を中国の報道官は「お芝居だ」とピント外れの反発を示した。
また在中の日本人記者会が一斉に抗議して取材をボイコットしたのは日本政府が圧力を掛けたのではないかと逆に日本政府を批判した。

とても正常な国際感覚を持っているとは言えない。
火病を起こすところなど韓国とそっくりである。

産経ニュース(2018/8/30)
産経新聞取材拒否の中国、日本政府の抗議を「芝居」と非難

20180901001(1).jpg
中国外務省の華春瑩報道官(共同)

 【北京=藤本欣也】中国外務省の華春瑩(か・しゅんえい)報道官は30日、中国側が29日の日中高官会談で産経新聞記者の取材を拒否した問題をめぐり日本政府が抗議したことについて、「こうした理不尽な抗議は受け入れられない」と強く反発した。
 華氏は逆に日本政府に対し、日本メディアを教育する必要があると主張。「メディアが駐在国の法律を守り、その政府と協力を進め、駐在国の状況について客観的かつ公正に報道するよう教育しなければならない」と述べ、「これは基本的な常識だ」と強弁した。
 産経新聞の取材を拒否した理由に関しては、具体的に報道内容には言及せず、「取材者の人数を制限し取材活動の安全な進行を保証する」ためだと釈明した。
 北京駐在の日本メディア全体が中国側の対応に抗議し代表取材をボイコットしたことについては、「そもそも各メディアの意思によるものなのか。それとも何らかの圧力をかけられたのか」と疑問を呈し、日本政府に明快な説明を求めた。
 また産経新聞が29日に文書で抗議したことや日本政府の対応について、「自らの過ちを棚に上げて他人をとがめる芝居だ」と一方的に非難した。


これに対して産経新聞は31日の社説で激しく抗議した。

産経新聞社説(2018/8/31)
【主張】中国の産経拒否 異様な報道統制をやめよ


中国当局が、北京での秋葉剛男外務事務次官と王毅国務委員兼外相との会談に際し、産経新聞記者の冒頭取材への参加を拒否した。
 報道の自由を踏みにじる異様な統制である。厳しい制約の中で客観報道に努める外国メディア全体へのあからさまな圧力でもあり、到底容認できない。強く抗議する
 北京に駐在する日本の報道各社は、本紙に対する取材拒否を看過できないとして、冒頭取材をボイコットした。毅然(きぜん)たる対応に敬意を表したい。
 政府の中国側への抗議も当然である。菅義偉官房長官は「今回の措置は極めて遺憾」と述べた。
 日中両政府は冷え切った両国関係の改善を模索している。10月23日が日中平和友好条約発効から40周年になる。秋葉、王両氏の会談は、安倍晋三首相の10月訪中に向けた調整が目的だった。
 だが、報道の自由の大切さを理解しない中国と、良好な関係を果たして結べるのだろうか。
 南シナ海の人工島の軍事化に代表される拡張主義や、国内での強権統治、人権軽視など中国の本質は何ら変わっていない。報道や言論を統制して恥じない態度もその一つである
 報道の自由は、法の支配や人権などと並んで、国際社会の普遍的価値に数えられるものだ。
それを無視して、今回のような取材拒否に走る。外国メディアを意のままに操ろうとする中国当局の常套(じょうとう)手段に屈するわけにはいかない。
 今年6月、日本記者クラブ主催の中国チベット自治区への記者団派遣をめぐっても、中国当局が本紙記者の参加を拒否し、日本記者クラブが派遣自体を中止した。
 本紙記者は全国人民代表大会(全人代)後の李克強首相の会見への出席も、昨年から連続して拒否されている
 中国当局は査証(ビザ)発給や延長審査もメディア規制に利用している。本紙は一昨年まで中国総局長のビザ発給が3年以上凍結された。ビザ発給拒否は、米紙ニューヨーク・タイムズや最近では、新疆ウイグル自治区の人権問題などを報じてきた米ネットメディアの駐在記者にもあった。
 客観報道と公正な論評を貫く。報道の自由に対する中国当局の妨害・圧力に対抗するすべは、それ以外にない。


中国駐在の日本の新聞社は朝日新聞以外は追放された時期があったと記憶しているが・・・
調べてみるとあった。

「産経新聞の北京支局長・柴田穂は、中国の壁新聞(街頭に張ってある新聞)を翻訳し日本へ紹介していたが、1967年追放処分を受けた 。この時期は他の新聞社も、朝日新聞を除いて追放処分を受けている。」(ウィキペディア)

どうして朝日新聞だけがお目こぼしを受けたのだろう?


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2018.01.31 (Wed)


中国よ日本を甘く見るなと安倍首相


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テレビはトランプ大統領の演説を偏向報道

 安倍首相は今日の参院予算委員会で、「日本の領土、領海、領空を断固守り抜く。(中国は)安倍政権の決意を見誤るべきではない」と決然として言い放った。
その言や良し!

⇒産経ニュース(2018/1/31)
安倍晋三首相、尖閣防衛で「中国は決意見誤るな


安倍首相
質問に答弁する安倍晋三首相。右は河野太郎外相=31日午前、国会・参院第1委員会室(斎藤良雄撮影)

 安倍晋三首相は31日の参院予算委員会で、中国海軍の潜水艦が尖閣諸島(沖縄県石垣市)周辺の接続水域を潜航した問題に言及し、「毅然(きぜん)かつ冷静に対応していく。安倍政権の決意を見誤るべきではない」と述べた。
 首相は「日本の領土、領海、領空を断固、守り抜く」と言明。1月11日の潜水艦潜航に対しては「万全の態勢を取った」とした。


(引用終わり)

2018013101.jpg

海上自衛隊の護衛艦「おおなみ」と「おおよど」は、潜水艦が11日に接続水域を出た後も追跡。12日午後になって尖閣諸島北西の公海上で潜水艦が浮上した際に公然と国旗を掲げたため、防衛省は公表に踏み切った。(産経新聞)

中国ではネットユーザーが「みっともない」と恥じている。

中国最新原潜 日本公海で浮上・国旗揚げ、中国ネットユーザー「みっともない」(大紀元)

「(日本に)2日間も追跡された潜水艦だから、音紋はもう完全に把握されたに違いない。パンツまで見られた状態だ。これって本当に最新の原潜なのか?」

 「潜水艦が公海で潜没し航行する時、浮上や国旗掲げは必要ないだ。他の国の領海を通過する際、浮上して国旗を掲げなければならない。日本の主張を認めたことに等しいではないか?」

 「また浮上させられた、みっともない

 「潜水艦の出発、接続水域への入域、公海での浮上までの全過程が隣国に知られていることが最大な問題だ」

 「追跡されて、最後に浮上。白旗を上げて降伏を認めたのではないか」

 「日本の対潜力は世界一と言われている。対潜作戦で、潜水艦が浮上して国旗を掲げることは相手に、こっちは攻撃性がないことを告げている。つまり、相手の艦隊による強制送還を認めたわけだ」


2018013102.jpg

今日、アメリカのトランプ大統領が就任後初めての一般教書演説をした。
変人とか狂人と批判されているが、力強い立派な演説であった。

「安全保障面では、中国とロシアを『われわれの利益や経済、価値に挑戦』する競合相手と位置づけ、同盟国との連携を緊密化させていく方針を確認した。」(産経ニュース)

中露と対峙する日本にとっては同盟国アメリカの力強い言葉である。

ところが日本の愚かなメディアはトランプが演説中、周囲の聴衆がスタンディグ・オベーションをしているのに、夫人が座ったまま仏頂面をした映像を流して、夫の不倫が暴かれたためだと下らない事しか言わない。

そのほか・・・

テレ朝「スーパーJチャンネル」(同上)
初の一般教書で言及
異例の長さで北朝鮮非難

ナレーション
「北朝鮮については核ミサイル問題のみならず、人権問題にも触れ、5分以上も言及しました」


「異例の長さ」とは何と比べて「異例」なのか理解に苦しむ。
トランプ大統領にとっては初の一般教書円演説だし・・・
5分以上が「異例の長さ」とは誰が決めたのか。

TBSはトランプ大統領の北朝鮮に対する厳しい態度は北朝鮮の反発を招くとご心配。

TBS「Nスタ」(同上)

ナレーション
「初めての一般教書演説を笑顔で締めくくったトランプ大統領。しかし、厳しい北朝鮮への非難は北朝鮮の更なる反発を招く恐れがあります」

井上貴博(MC)
「こんばんは。今年の政府の基本方針を示したトランプ大統領、韓国と北朝鮮の融和ムードが漂うなかで北朝鮮に対しては厳しい姿勢を示していました」


「融和ムード」ではなくてオリンピックを利用して韓国の文在寅が北朝鮮の金正恩にのめりこんだだけの話ではないか。

「北朝鮮のさらなる反発を招く恐れがある」などとビビってどうする。

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2018.01.03 (Wed)


テレ朝が中国には勝てないから外交努力をと


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中国の空母増強計画を報じた産経記事を批判

元旦のテレ朝「羽鳥慎一モーニングショー」が産経新聞の元旦一面トップ記事を批判した。
朝9時の番組だから、産経新聞の早刷り一面トップを見て取り上げたのだろうが、ご苦労様な事ではある。
それほどまで産経新聞を目の敵にしているということの証左でもある。

テレ朝「羽鳥慎一モーニングショー」(2018/1/1)
中国2030年までに空母4隻運用計画(産経新聞)

2018010302.jpg

青木 理
「中国のこういう不透明な形の軍事強化は世界中の懸念ごとではあるけど、一方、日本を見てみると『いずも』という護衛艦を空母化しようなんて動きがあって、それに対し批判があったりとか、あるいは敵基地攻撃能力とか人工ミサイル持とうかなんて話もあって、どうなのという風な時期の元旦の正月の一面に産経新聞が報じて来てるわけですよね。
これは多分、恐らく、政権と一番近い産経新聞がこう報じているので、中国はそんな風になってるんだという、ある種のアピールということもあると思う。
それに対して、いやー、日本は危ないからもっと軍事費を強化しなくちゃという・・・


「元旦の正月の」や「多分、恐らく」などの無駄な繰り返しは大目に見るとして、青木は相変わらず軍事強化反対、特ア国とは話し合いでと言うのである。

青木のコメントを途中で遮ったのが石原良純・・・

2018010301.jpg

石原良純
「そういう点もありますけど、じゃあ青木さんはどう思います?具体的に中国のあり様を見て・・・」

青木
「これねえ、完全に安全保障のジレンマで、中国がこうやって行くよねと言ってそれに対抗しようと・・・北朝鮮もそうですけど、ミサイルを持とうとして核とミサイルだと言ったら、それに対応するものと言ってイージスアショアとか陸上でのイージス艦にしようとかしていると、もうお金が掛かるわけですよ

石原
「でも中国はやるでしょう、これ」

青木
「だからそれに付き合い続けような事をするのか、それとも、あるいは中国との間で緊張緩和をして行くような方向で外交を一所懸命やって、そういうところじゃなくて別の・・・」


また例の「話し合い」を主張する青木。
もう一度、良純が青木の言葉を遮る。ガンバレ良純!

石原
「それが、でも中国の習近平に出来るんですかね、手打ちが」

慌てる青木
「そうしないと、だってこの中国と張り合ってたらいつか軍事費が足りなくなりますよね」


隣の吉永みち子(作家)が頷く。

青木
「アメリカに守ってもらいましょうというのは一つの考え方でしょうけど、それにしたって『あれ買え、これ買え』」とやられてるワケですよね。
だからそういう方向に持っていかないという努力を日本もしなくちゃいけない」


中国との対抗上、必要な武器なら血税を投じても購入すべきだろう。

したり顔の玉川 徹が青木の肩を持つ。

玉川 徹
軍拡競争に入ってっちゃったら中国に敵わない。これからも(中国は)経済成長続いていくから。
安全保障を考えなくちゃいけないけど、安全保障の要諦は『敵を作らないこと』だ
世界中に大きな軍事力を持っている国は一杯あるけど、それは脅威として感じてない。なぜかと言ったら、この国とは日本は対立してないからだ。
そういう風な考え方も入れていかないと、中国がどんどん軍拡してます、じゃあ日本もという形でやってって、それで日本は幸せになりますかということも考えなくちゃいけない」


まわりのコメンテーター達がうなずく。

馬鹿な!
こちらが「敵を作らない」と一方的に思っていても、中国は日本を敵視して尖閣諸島を侵略しようとしているではないか。

日本の防衛力は軍拡競争以前の段階である。
米国の力を借りてヨーロッパの主要国のように核シェアリングをすることだけでも拡大する中国の軍事力に対抗できる。

それにしても憲法が日本の防衛力をこの上なく脆弱にしている。
今年こそ憲法を改正し、適切な軍事力による敵基地攻撃能力を持たなければならない。

良純も最後まで反論しない所を見ると、楽屋で打ち合わせ済みのアリバイつくりの反対意見かもしれない。

今年も一年、疲れるけれど、反日テレビのワイドショー政治を糾弾する事を誓いつつ・・・




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2017.12.26 (Tue)


海自の護衛艦「かが」を恐れる中国


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専守防衛から先制攻撃に転換せよ

2017122601.jpg

大東亜戦争で活躍した日本の空母「加賀」が「かが」となって復活した。
自衛隊の護衛艦「いずも」や「かが」を中国は空母だと警戒し、恐れた。
それが事実になりつつあるのはご同慶の至りである。
これでは専守防衛の憲法違反だとパヨクは言い募るが、時代は変わった。
先制攻撃を同然の権利として保有する必要がある。
核ミサイルの近代戦では、撃たれてから撃ち返すでは自滅することは間違いない。
だから必要であれば先制攻撃するぞという牽制の姿勢が必要である。
戦後70年間平和ボケした日本国民もそろそろ目を覚ますべきだ。

⇒中日新聞(2017/12/25)
「空母」用戦闘機、導入検討 防衛省、「自衛目的」逸脱の恐れ


 防衛省が将来的に海上自衛隊のヘリコプター搭載型護衛艦で運用することも視野に、短距離で離陸できるF35B戦闘機の導入を本格的に検討していることが、政府関係者への取材で分かった。既に導入を決めた空軍仕様のF35A計四十二機の一部をB型に変更する案、別に追加購入する案があり、来年後半に見直す「防衛計画の大綱」に盛り込むことも想定している。
 護衛艦であってもF35B戦闘機を搭載すれば軍事的には「空母」と位置付けられ自衛のための必要最小限度を超えるため攻撃型空母を保有することは許されない、としてきた政府見解との整合性が問題となる。中国などアジア各国が強く反発することも予想される。


(以下略)

「中国などアジア諸国」というが、反発するのは中国、韓国、北朝鮮の反日3国だけである。
その証拠に中国は・・・

⇒サーチナニュース(同上)
背筋が凍る! 日本の海上における自衛力はもはや「島国のレベルを超越」=中国


海洋強国を目指し、積極的な海洋進出を行っている中国。空母や護衛艦の建造などを積極的に進めていることからも、中国の海洋進出に対する意欲が見て取れるが、中国の海洋進出にとって日本は「目の上のたんこぶ」のような存在らしい。
 中国メディアの今日頭条はこのほど、2017年3月に就役した海上自衛隊最大の護衛艦「かが」について「中国にとって背筋が凍る」ほどの力を持つと伝えつつ、日本の自衛力はもはや「島国のレベルを超えている」と主張している。
「かが」は全長248メートル、最大幅38メートル、満載排水量2万6000トンのヘリコプター搭載護衛艦だ、記事は、「日本の製品やサービスは世界で高く評価されているが、『かが』は同じ日本製品であっても欺瞞に満ちた存在である」と主張し、それは「かが」が「護衛艦」とされていることだと主張した。
続けて、「かが」は護衛艦の一般的な定義を大きく上回る護衛艦であり、排水量や搭載できるヘリの数から見ても「『かが』は空母と呼ぶのが適当」であると主張。それでも日本が「かが」を護衛艦だと言い張るのは、現時点で憲法上の制約があるためだとしたほか、将来的に憲法が改正され、空母を実際に保有する時のことも考えてのことだと主張した。満載排水量2万6000トンの「かが」を護衛艦とすることで、将来的には満載排水量が10万トンを超えるような空母を建造することも技術的に可能になると主張した。
 記事は、「かが」を持つ海上自衛隊の存在は、装備や組織といった点から見ても「島国の防衛」という現実的なニーズを完全に超えていると主張したうえで、海洋進出を積極化する中国にとっては警戒に値する存在だと伝えている。(編集担当:村山健二)


ちょうど2年前、テレ朝「報ステ」が護衛艦いずもに歯止めを掛けろと中国が泣いて喜ぶ報道をしていた。

⇒護衛艦「いずも」の働きに歯止めを掛けろとテレ朝(2015/12/27)

TBSも「いずも」に批判的だった。

⇒護衛艦「いずも」の米艦防護を批判するTBS(2017/5/2)




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2017.02.06 (Mon)


朗報 アパホテルの1月売上げが過去最高!


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「応援宿泊」が売り上げを後押し

 中国政府の国を挙げてのアパホテル攻撃に日本人は怒った。

当ブログにもこれからアパホテルを利用するというコメントを頂いた。

南京大虐殺デマの歴史戦争は今後も続くだろう。

しかし、韓国同様に歴史の真実を歪曲して日本を貶めようとする反日近隣諸国の一連の行動はかえって日本人の正しい歴史観を目覚めさせてくれる。

ありがとう中国、韓国。

⇒アパグループ・ニュースリリース

・・・ 開業記者発表では、アパグループ代表元谷外志雄が、「当社における2016年度の全国平均稼働率は年間累計87.5%であった。年間を通じて最も稼働が低迷する1月においても、たくさんの応援宿泊を頂き、今期1月度は80.7%と1月度として過去最高の稼働率を記録し、売上も過去最高と好調に推移した。2017年は合計14ホテル(直営11ホテル+FC3ホテル)2,629室が開業予定であり、今後も、好立地に顧客満足度が高く、お客様に誇りを持って泊まっていただけるホテル開発を積極的に行っていきたい。」と述べた。

(引用終わり)

「最も稼動が低迷する1月にたくさんの応援宿泊」とは、どうせ泊まるならアパホテルと元谷外志雄代表の意気に感じて応援宿泊したことを指すのだろう。

これからも一過性のものではなくアパホテルを応援したいものだ。





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